製品の原価を尋ねられて、材料代と外注加工代だけを集めていないでしょうか。製造には、作業者の労務費や設備を使う費用、複数の製品に共通する工場の費用も関係します。まず「何に使った費用か」と「どの製品の費用として追えるか」を分けると、集める資料と計算の順序が見えてきます。
生産技術者が、人・設備・材料を組み合わせて価値を生む工程を考える際には、費用の見方がその判断を支えます。この記事では工業簿記・原価計算の入口として、製造原価の分類と記録方法を扱います。仕訳や決算処理の全体ではなく、経理と同じ前提で製品の費用を話せるようになることが目的です。
製造原価は、製品を作るために消費した資源の金額
製造原価を整理するときは、対象の製品と集計期間を先に決めます。「今月買ったものをすべて足す」だけでは、今月の製造に使った額とは一致しない場合があります。材料を購入しても在庫として残れば、購入額の全額をその月に作った製品へ付けるわけではありません。
材料なら払出記録や在庫記録、労務費なら作業時間と賃金の計算資料など、製造で消費した量と金額を確かめます。月末に作りかけの製品が残る場合には、仕掛品の扱いも経理とそろえます。
また、製品の製造原価と、販売や会社全体の管理にかかる費用は、区別して集計します。製造原価が分かっても、その金額だけで販売価格や会社の利益が決まるわけではありません。設備の購入予算を整理したい場合は、設備費用の見積りが別の入口になります。
製造原価の範囲と、以降で扱う分類の基礎は、企業会計審議会の原価計算基準(ASBJ掲載、第3・4・8項)で確認できます。
費用の種類は、材料費・労務費・経費に分ける
最初の軸は、何を消費した費用かです。次の表は、製造現場で資料を探すための整理例です。
| 費目 | 確認する内容 | 資料の例 |
|---|---|---|
| 材料費 | 製造に使った原材料・部品・補助材料などの費用 | 購入記録、材料の払出記録、棚卸記録 |
| 労務費 | 製造に関係する労働力の消費による費用 | 作業記録、勤怠、賃金の計算資料 |
| 経費 | 材料費・労務費以外の製造に関する費用 | 外注加工の明細、電力の明細、設備台帳など |
「経費」は、この分類では材料費と労務費以外という意味です。会話で使う「会社のお金は全部経費」という広い意味と区別します。設備を買った金額と、その設備の使用に伴って各期間に計上する減価償却費も同じものではありません。
実際にどの勘定・費目へ集計するかは、会社の原価計算の方法を確認して決めます。分類名が担当者ごとに異なると、前年や他部門との比較が難しくなります。
直接費と間接費は、製品への追跡方法で分ける
二つ目の軸は、特定の製品や製造指図に費用を直接対応させられるかです。直接対応させる費用を直接費、共通費として集めて一定の基準で割り当てる費用を間接費として整理します。その割り当てが配賦(はいふ)です。
材料費・労務費・経費のそれぞれに、直接費と間接費があります。次は区別を考えるための例で、会社ごとの集計方法を決めるものではありません。
| 費目 | 直接費として対応を追える例 | 間接費として共通に集計する例 |
|---|---|---|
| 材料費 | 製品Aへの払出量を追える主材料 | 複数製品に使い、製品別消費を分けていない補助材料 |
| 労務費 | 製造指図ごとに記録した直接作業の労務費 | 複数製品に共通する製造部門の支援作業の労務費 |
| 経費 | 製品Aの加工指図に対応する外注加工費 | 複数製品で共用する製造設備の減価償却費 |
「電気代だから必ず間接費」「外注だから必ず直接費」と名称だけで決めず、対象製品との対応、計測方法、会社の計算方法を確認します。共通費を製品へ割り当てる際には、機械時間や作業時間など、費用の性質に合う基準が必要です。
固定費・変動費との違いと、加工費の範囲に注意する
固定費・変動費は、生産量などの操業度の変化に対して費用がどう動くかを見る分類です。直接費・間接費は製品との対応を見る分類なので、直接費と変動費、間接費と固定費を同じ意味で使うことはできません。
例えば、製品別に作業時間を記録して労務費を直接費として扱えても、生産量が少し減っただけで月々の給与支払が同じ割合で減るとは限りません。製品へ付ける労務費と、改善によって実際に変わる支出は分けて考えます。
もう一つ注意したいのが加工費です。原価計算で直接労務費と製造間接費をまとめる場合などと、見積書で外注先への加工料金を指す場合では、含む費用が異なります。「材料費+労務費+加工費」と足す前に、加工費に労務費が含まれていないかを確認してください。原価計算基準の第8項にも、加工費をまとめる範囲について説明があります。
金額と一緒に、対応の根拠を残す
最初から立派な原価システムを作る必要はありません。一つの製品と一つの期間を選び、費用の出所と計算条件を一覧にします。次はこの記事で提案する、すべて仮定の記録例です。
| 記録対象 | 金額・量の出所 | 費目と製品への対応 | 次の確認 |
|---|---|---|---|
| 製品Aの主材料 | 今月の払出10kg、社内で決めた評価単価1,000円/kg | 材料費・直接費、10,000円 | 払出先(製品A)と返品の有無を照合 |
| AとBで共用する設備 | 今月分の減価償却費30,000円 | 経費・間接費 | 対象設備と配賦基準を経理へ確認 |
| 工場共通の支援作業 | 作業記録はあるが金額の算定方法が不明 | 労務費・間接費の候補 | 対象範囲と計算方法の回答待ち |
最後の行のように、分からない金額は0円にしたり仮の単価で埋めたりせず、未確定のまま記録します。表には対象月、製品・指図番号、資料名、計算方法、確認先も添えます。ここまでそろえば、未集計の費用と、二重に計上した費用を探しやすくなります。
経理への照会は「間接費を教えてください」だけでなく、例えば「今月の製品Aについて、共用設備の費用はどの範囲を、何の実績量で割り当てていますか」と対象を示します。費用を分類する目的は、同じ条件で原価を確認できるようにすることです。
原価が見えると、改善で変える対象を選べる
費用の分類ができたら、材料の使い過ぎ、手直し、待ち時間、共用設備の使い方など、変えたい工程と結び付けます。品質活動の費用を見たい場合は品質コストのPAF分析、生産技術の仕事全体との関係は生産技術の役割を参照してください。
まず一つの製品について、「どの費用が、何の資料に基づいて入っているか」を説明できる表を作ります。それが、原価を計算し、改善案を比べるための出発点になります。
費用の集め方や工程改善との結び付けで迷う場合は、X(S1N_seigitech)またはお問い合わせ案内から、困っていることの概要をお知らせください。最初から原価明細や取引先情報などの機密資料を送る必要はありません。DMを送れない場合のメール案内もお問い合わせ先にあります。