プラスの値を見たら、まず欄の定義を読む
校正証明書に「+0.006 mm」と書かれていても、その数字だけでは測定値へ足すのか引くのか決まりません。誤差なのか、測定値へ加える補正値なのかを、欄名と注記で確認します。
この記事では、誤差を「指示値(測定値)−参照値」と定義し、補正を加算で行う例を使います。この条件なら、誤差がプラスのときは、同じ大きさのマイナスの補正値を加えます。証明書に係数や補正表が指定されている場合は、この足し引きの手順へ置き換えず、証明書の指定に従います。
校正・日常点検・調整の違いや、測定器を使い続けられるかの確認は校正と日常点検の違いを参照してください。ここでは、証明書から数値を転記して計算する場面に絞ります。
誤差・補正・不確かさは別の欄として扱う
国際計量用語集VIMの測定誤差の定義では、測定誤差は測定値から参照値を差し引いた値とされています。一方、補正の定義では、補正は推定した系統的な影響を補償することを指します。補正には、値を加える方法だけでなく、係数などによる方法もあります。
| 証明書で読む項目 | この例での意味 | 転記時の注意 |
|---|---|---|
| 参照値 | 比較の基準となる値 | 公称の測定点と、実際に計算に使う参照値を区別する |
| 指示値 | 測定器が示した値 | 単位、測定方向、調整前後を合わせる |
| 誤差 | 指示値から参照値を引いた値 | 「器差」等の欄も、名称だけで決めず定義を読む |
| 加算補正値 | 指示値へ加える値 | この例では誤差と逆符号。補正済みの値へ再度加えない |
| 不確かさ | 測定結果に伴う値のばらつきの程度を表す量 | 誤差や補正値として加減しない |
VIMの不確かさの定義では、測定不確かさは、測定対象に帰属させる値のばらつきを表す非負のパラメータとされています。「真の値との差を、符号付きで全部把握した値」という意味ではありません。
証明書に誤差と補正値の両方の列がある場合も、両方を続けて加えることはしません。測定記録には、採用する計算式と参照した列を残します。
二つの校正点で符号を検算する
次は、長さを測る架空の測定器について作った練習用データです。実機の証明書や許容基準ではありません。各行は同じ条件で得られた参照値と指示値の組と仮定し、補正方法は加算とします。
| 校正点 | 参照値(mm) | 指示値(mm) | 誤差(mm) | 加算補正値(mm) |
|---|---|---|---|---|
| A | 10.000 | 10.006 | +0.006 | −0.006 |
| B | 20.000 | 19.996 | −0.004 | +0.004 |
いずれの式も、同じ単位に統一した数値で次のように計算します。
誤差 E = 指示値 I − 参照値 R
加算補正値 C = −E
補正後の値 = I + C
校正点A:10.006 − 10.000 = +0.006 mm
10.006 + (−0.006) = 10.000 mm
校正点B:19.996 − 20.000 = −0.004 mm
19.996 + (+0.004) = 20.000 mm
転記した補正値を元の指示値へ加え、参照値へ戻るかを確認すると、符号の取り違えに気づきやすくなります。例えば点Aで、誤差の+0.006 mmをそのまま加えると10.012 mmとなり、参照値との差はかえって広がります。
ここで一致しているのは、同じ行の数値を使って計算した結果だけです。補正によって測定器の不確かさがゼロになったことや、全範囲で正しく測れることの証明ではありません。点Aの−0.006 mmを点Bの指示値へ使うと19.990 mmとなり、点Bの参照値20.000 mmへは戻りません。
表計算なら、参照値をB列、指示値をC列、誤差をD列、加算補正値をE列に置き、同じ行で =C2-B2、=-D2、=C2+E2 と計算できます。セル内の数値はmmに統一し、数値とは別に単位欄を設けます。例えば6 µmは0.006 mmです。証明書のµmの値を、mmの列へ6のまま転記しないようにします。
不確かさの値は、補正のあとに足す数値ではない
仮に点Aの校正結果に、拡張不確かさ U = 0.004 mm、包含係数 k = 2 と記載されているとします。VIMの拡張不確かさの定義に従い、対応する合成標準不確かさは、この例では 0.004 ÷ 2 = 0.002 mm です。
これを理由に、補正値の−0.006 mmへさらに−0.004 mmを足す処理はしません。また、包含係数が2であることだけから、どんな分布や条件でも同じ包含確率になるとは決めないでください。証明書の対象量、単位、包含係数、包含確率についての記載を一緒に読みます。
校正時の不確かさが、そのまま現場で製品を測る際の不確かさ全体になるとは限りません。現場での測定方法、温度、測定対象、繰返し測定のばらつきなど、採用する測定手順で考慮する要因は品質担当と確認します。NISTのトレーサビリティに関する説明も、測定器の校正結果と、それを用いて利用者が行う測定結果の責任を分けています。
校正結果に基づいて指示値を補正して使えるか、用途に適合するか、製品を合格と判定できるかは、それぞれ別に確認が必要です。独自に「誤差が不確かさ以下なら合格」といった共通基準を作らず、適用する許容値と判定ルールの定めに従います。
製品の測定記録へ使う前に、適用する範囲を確認する
VIMの校正の説明では、校正は指定した条件の下で指示値と測定結果の関係を定める操作とされています。校正点の値を得たことと、任意の使用点に同じ補正を適用できることは、分けて確認します。
| 確認するもの | 記録へ残す内容 | 決められない場合 |
|---|---|---|
| 現物と証明書 | 測定器ID、製造番号、証明書番号、校正日 | 別の測定器の結果でないか管理担当へ照会 |
| 調整前・調整後 | 使用時の状態に対応する表、調整や修理の履歴 | どちらを使用条件へ対応させるか確認 |
| 測定点と単位 | 使用する点、範囲、mm/µm等 | 別単位への換算や未記載点の扱いを確認 |
| 測定条件 | 測定方向、設定、環境、組合せ機器など | 校正条件と使用条件の差を確認 |
| 補正方法 | 加算値、係数、関数、表と、その適用範囲 | 独自の補間・外挿や全範囲共通の補正をしない |
| 既存の処理 | 測定器やソフトですでに補正しているか | 二重補正の有無を担当者へ確認 |
例えば10 mmと20 mmの二点があっても、15 mmの補正値を単純な中間値にしてよいかは、この表だけでは決まりません。補間や範囲外での扱いは、根拠のある測定手順と承認された条件に従います。
読み取りの結果が確定しない間は、元の指示値を消さずに保持し、補正後の欄は未確定としておきます。使用可否が未確定の測定結果を、そのまま合否判定へ進めないようにします。
照会するときは、符号と適用条件を一緒に渡す
次は架空の証明書について、測定器管理・品質担当へ確認する文例です。
証明書CAL-EX-01の測定器M-01、校正点10.000 mmについて確認します。指示値10.006 mm、誤差+0.006 mmのため、加算補正を−0.006 mmと読み、同じ行では10.000 mmへ戻ることを確認しました。使用時の状態に対応する表と、現場で使う測定範囲・条件にこの補正を適用できるかをご確認ください。測定ソフトでの補正有無、校正点間の扱い、製品判定に使う不確かさと判定ルールも未確認です。
計算を確認する担当者と、使用条件・合否を承認する担当者が同じとは限りません。承認後は、採用した表と版、計算式、適用範囲、確認者を測定記録へ対応付けます。測定器の表示桁や分解能との関係を確認するときは測定器の分解能と公差へ進んでください。