共用設備の減価償却費や工場の共通作業の費用を、製品Aと製品Bへどう割り当てるか。このとき行うのが製造間接費の配賦(はいふ)です。製品の個数で均等に割る前に、その費用が何によって発生し、各製品がどれだけその資源を使ったかを考えます。

この記事では、一つの製造部門の間接費を、予定した配賦率で製品へ割り当てる計算を扱います。計算例は説明用の仮定です。自社への適用では、部門の分け方、費用に含める範囲、作業実績の取り方を経理と確認してください。

配賦は共通費を割り当てる計算

製品へ直接対応させられる材料費などと異なり、製造間接費には複数の製品に共通する費用を集めます。その共通費を、選んだ基準に応じて製品へ割り当てます。

配賦基準には、機械時間、直接作業時間、生産数量などがあります。どれを使うかで製品別の配賦額が変わるため、製品別の原価や見積りを比べる際は基準までそろえる必要があります。

ただし、配賦の仕方を変えるだけで、会社が支払う費用そのものが減るわけではありません。配賦後の原価が下がったことと、改善で支出が減ったことは区別します。投資による効果を評価するときは、自動化の投資対効果のように、実際に変わる費用や収入を別に確認します。

配賦基準は費用の性質と記録方法から選ぶ

まず、同じ基準で割り当てたい費用の集まりを決めます。以下は基準選定のための確認例であり、どの工場にも共通する正解ではありません。

基準の候補 検討する場面 確認すること
機械時間 設備の使用状況が費用負担の説明に適している部門 対象設備、時間の定義、製品別実績を取れるか
直接作業時間 人の作業量との関係から費用を割り当てる部門 作業範囲、間接作業との区別、記録の欠け
生産数量 製品間で資源の使い方が近く、数量が負担の説明に適している場合 製品ごとの大きさや加工時間の差が大きくないか

機械の構成や加工時間が大きく異なる工程を、工場全体の一つの率でまとめると、費用負担の差を捉えにくくなることがあります。部門を分ける必要があるか、既存の原価計算方法を確認します。補助部門の費用を製造部門へ配賦する処理がある場合は、その処理後の金額と元の費用を重複して加算しないようにします。

原価計算基準の第17・18・33項には、部門別の集計や製造間接費の配賦に関する考え方が示されています。この記事の計算例は、部門へ集めた後の費用を対象にしています。

予定配賦率を計算する前に、分子と分母をそろえる

予定配賦率は、一定期間の予定製造間接費を、同じ期間の予定基準量で割って求めます。機械時間を使う場合の単位は円/hです。

予定配賦率(円/h)=予定製造間接費(円)÷予定機械時間(h)

製品別の配賦額(円)=予定配賦率(円/h)×その製品の実際機械時間(h)

分子が年間の費用、分母が1か月の時間では、率の意味が変わってしまいます。また、予定時間には、設備を最大限動かせる時間をそのまま置くのではなく、対象期間に合理的に見込む操業量を用います。予定率を決める期間と、月々の配賦額を集計する期間も記録します。

計算前に、少なくとも次の条件を確認します。

  • 同じ部門、同じ対象期間の予定費用と予定基準量か。
  • 段取りや停止などを時間に含めるか、予定と実績で定義が同じか。
  • 予定基準量は0ではなく、根拠を説明できるか。
  • 作業実績の欠測や二重記録がないか。

分母が0、または必要な実績が不明なら、そのまま率や配賦額を確定せず、計画や記録を確認します。

仮定例:1時間2,000円で製品へ配賦する

簡単な例として、一つの部門について、1か月を予定率の設定期間とします。予定製造間接費は600,000円、予定機械時間は300hです。費用の範囲は同じ部門の製造間接費に限定し、製品に直接付けた費用は含めません。

予定配賦率は、600,000円÷300h=2,000円/hです。月末に、製品Aは100h、製品Bは140hの実績があり、この2製品が当月の対象のすべてだったと仮定します。

対象 実際機械時間 計算 配賦額
製品A 100h 2,000円/h×100h 200,000円
製品B 140h 2,000円/h×140h 280,000円
合計 240h 2,000円/h×240h 480,000円

予定300hに対して実績240hなので、予定率で割り当てた合計は600,000円にはなりません。ここで、実際に発生した製造間接費が570,000円だったとします。

この記事では差の向きを明確にするため、実際発生額-配賦額で計算します。570,000円-480,000円=90,000円となり、配賦額が実際発生額より90,000円少ない状態です。これは利益や節約額ではありません。実際発生額が予定より少なかったことと、機械時間が予定より少なかったことは、それぞれ別の要因としてこの差に関わっています。

差異を会計上どう処理するかは会社の原価計算方法に従います。配賦額を実際額に合わせるために、月末に理由なく率を上書きする運用は避けます。予定率を使った結果と、実際額との差を残して確認します。

表を作った後に照合すること

計算表には金額だけでなく、予定費用の資料、時間の定義、予定率を決めた日、実績の出所を残します。次の照合は、計算ミスと前提の違いを分けるために役立ちます。

照合する項目 確認方法 食い違ったときの確認先
配賦した基準量の合計 製品別実績の合計と部門実績を比較 製造記録の管理担当
配賦額の合計 率×基準量合計と、製品別金額の合計を比較 計算表の作成担当
実際発生額との差 同じ費用範囲・期間で差を求める 経理・原価管理担当
前月との製品原価の差 率、基準、数量、製品構成の変更を確認 製造・経理の双方

例では端数が出ませんが、実務では率と金額の丸め方も決めます。製品ごとの丸めによる差と、費用・操業量による差を同じものにしないためです。

配賦基準を見直す際は「原価が安く見える方」を選ぶのではなく、どの基準が資源の使い方を説明できるかを確認します。改善提案のまとめ方に結び付けるなら、計算条件の変更と工程そのものの改善を分けて記録すると、判断の根拠が伝わります。品質コストの整理も行う場合は、同じ費用を別の表から再び加算しないように集計範囲を合わせます。

費用範囲や実績の取り方で迷う場合は、X(S1N_seigitech)またはお問い合わせ案内へ、困りごとの概要からご相談ください。機密の原価明細や社内記録は最初から送らないようにお願いします。DMが送れない場合は、同案内のメール窓口をご利用ください。