月次資料で「1個当たり原価が900円から1,300円へ上がった」と分かっても、直ちに加工が非効率になったとは判断できません。同じ月額の固定費を負担する数量が減っただけでも、単位原価は上がります。
まず確認するのは、総額が増えたのか、割る数量が減ったのかです。この記事では、単一製品を想定した仮定計算で両者を分け、製造と経理へ何を確認すればよいかを整理します。売価や販売数量を使わないため、利益や損益分岐点の計算は扱いません。
比較する数量と費用の範囲をそろえる
原価表を比べる前に、対象月、製品、数量の定義を確認します。投入数で割った月と良品数で割った月では、不良率が変わらなくても分母の定義が違うため、単位原価を同じ意味では比べられません。
| 確認する条件 | 記録する内容 | 条件が違うときの扱い |
|---|---|---|
| 期間 | 対象月と費用の計上期間 | 月額と年額を混ぜず同じ長さへそろえる |
| 対象 | 製品・工程・含む費目 | 外注費などの含め方が変わったら別に示す |
| 数量 | 同じ製品の完成良品数など | 投入数・完成数・販売数を区別する |
| 品種構成 | 品種ごとの数量 | 異なる製品を単純な合計個数で比べない |
| 製造条件 | 材料単価、歩留り、残業、設備構成 | 変わった条件を数量差と分ける |
仕掛品や複数製品がある実際の原価計算では、費用をどの製品・期間へ負担させるかという判断も必要です。ここで使う「月の製造原価総額÷完成数量」は、以下の単純な仮定例に限ります。製品別の負担方法は製造間接費の配賦へ進んで確認してください。
固定費は月の総額、変動費は1個当たりを置く
固定費・変動費は、操業度に対して費用がどう変わるかという区分です。製品に直接ひもづくかで分ける直接費・間接費とは別の軸です。分類の基本は製造原価の直接費・間接費で説明しています。
原価計算基準の8(四)では、生産設備を一定とした利用度との関係で固定費と変動費を区別し、段階的に増える費用や固定部分と比例部分を持つ費用も挙げています。「固定費だからどの数量でも同じ」「電気代だから全部が数量比例」とは置けません。
以下は説明用の仮定です。1か月、単一製品、仕掛品・不良なしとし、同じ範囲の製造原価総額を比較します。
- 固定費:月60万円。比較する600〜1,000個の範囲では変わらない
- 変動費:良品1個につき300円。材料単価、使用量、歩留りは変わらない
- 増員・残業・設備増設など、数量以外の条件変更はない
この条件なら、式は次のようになります。
月の製造原価総額(円/月)= 固定費(円/月)+ 変動費単価(円/個)× 生産量(個/月)
1個当たり原価(円/個)= 月の製造原価総額(円/月)÷ 生産量(個/月)
1,000個から600個になると何が変わるか
| 項目 | 月1,000個 | 月600個 |
|---|---|---|
| 固定費総額 | 600,000円 | 600,000円 |
| 変動費総額 | 300円×1,000個=300,000円 | 300円×600個=180,000円 |
| 製造原価総額 | 900,000円 | 780,000円 |
| 1個当たり固定費 | 600円 | 1,000円 |
| 1個当たり変動費 | 300円 | 300円 |
| 1個当たり原価 | 900円 | 1,300円 |
製造原価総額は12万円減っています。一方、同じ固定費60万円を少ない数量で割るため、1個当たり原価は400円上がりました。この例では残業などの作業条件や材料単価の悪化を入れていません。単位原価の上昇だけを見て、担当者へ改善不足を指摘するのは早計です。
実績がこの計算と合わなければ、次に固定費総額と変動費単価の変化を調べます。例えば材料の使用量や単価が上がった、手直しが増えた、他製品の費用の配賦方法が変わった、といった可能性を記録と照合します。差額のすべてを数量の影響と決めつけることもしません。
原価が下がることと支出が減ることは分ける
固定費の総額が変わらない範囲で数量を増やすと、固定費の1個当たり負担は薄まりますが、固定費の総額そのものが消えるわけではありません。売れる見込みを確かめず、単位原価を下げる目的だけで増産すると、在庫・保管・資金の負担が増えるおそれがあります。
また、上の12万円は仮定した製造原価の差です。そのまま当月の現金支出が12万円減ったとは言えません。材料の購入時期、在庫、支払条件などによって、費用と現金の動く時期が異なります。
設備の停止や処分を考える場合も、配賦額が減ることと、契約・保全・電力などの支出が実際に減ることを分けます。遊休設備の保有コストでは、その差額を確認する例を扱っています。
原価会議へ持っていく確認メモ
最初から複雑な原価システムを作る必要はありません。手元の原価表と生産実績から、まず同じ条件の2期間を表計算で並べます。不明な配賦や費目は推測で埋めず、経理・原価管理担当へ確認します。
| 記録欄 | 仮定例の記入内容 |
|---|---|
| 観測した変化 | 良品数量1,000個→600個、単位原価900円→1,300円 |
| 同じと置いた条件 | 固定費60万円/月、変動費300円/個、単一製品、仕掛品・不良なし |
| 数量だけで説明できる部分 | 単位原価400円増。固定費総額は不変 |
| 実績で追加確認するもの | 原価表の費目、配賦、材料単価、歩留り、残業、品種構成 |
| 次の行動 | 経理と費目範囲を合わせ、製造記録と数量を照合する |
照会の際は「原価が上がった理由を教えてください」だけでなく、「同じ品種・費目範囲で比較すると、数量減による固定費負担増はこの額です。残る差について、単価変更や費用の付替えがないか確認したい」のように条件と仮計算を添えると、確認箇所が明確になります。
生産技術で原価を見る目的は、単価の数字を小さく見せることではなく、数量・工程条件・必要な資源を合わせて改善の判断をすることです。自社のどこから整理するか迷う場合は、相談窓口またはXへ、まず困りごとの概要だけをお知らせください。機密の原価表や顧客情報の送付は不要です。DMが使えない場合は相談窓口のメール案内をご利用ください。