減速機の出力トルクに余裕があるなら、出力軸へプーリを直接取り付けてよいだろうか。ここで見落としやすいのが、ベルトが軸を横に引く力です。回転を伝えられることと、出力軸に掛かる荷重が許容範囲に入ることは、別の確認です。
この記事では、プーリやスプロケットを取り付ける設計段階で、減速機の許容オーバーハング荷重と照合するための情報を整理します。具体的な許容値は採用品の資料で確認します。すでに異音や軸のがたが出ている設備を、計算だけで運転継続してよいと判定する手順ではありません。
トルクの値と、軸を横に押す力を分ける
トルクは軸を回す作用で、単位はN・mです。軸に対して横向きに掛かる力はNで表します。減速機の軸端側に取り付けた伝動部品から受ける荷重は、製品資料ではオーバーハングロード、O.H.L.などの名称で扱われます。
つばきの小形ギヤモータ選定資料は、出力軸に作用する荷重を、採用する機種の許容O.H.L.と照合するよう求めています。同資料には伝動方式の係数と作用位置の係数があり、強力歯付ベルトについては取付張力を加える注意もあります。これらは同資料が対象とする製品と計算方法での条件であり、他社製品にも同じ係数を使えるという意味ではありません。
必要トルクや運転パターンの計算にはモーター選定の基礎を使い、その結果とは別の欄に、出力軸の荷重と取付位置を残してください。
「トルク÷半径」だけでは、軸荷重は確定しない
説明のため、出力軸の伝達トルクを10 N・m、プーリの有効半径を0.05 mと仮定します。
回転を伝えるための接線方向の力
10 N・m ÷ 0.05 m = 200 N
この200 Nを、そのまま軸に作用する合力とみなして合否判定に使うことはできません。ベルト伝動では、回転を伝える力に相当する張力の差と、軸を引く張力の合力が異なるためです。
例えば、ベルトの両側がほぼ平行に同じ方向へ軸を引くという単純化した条件で、張り側を300 N、緩み側を100 Nと仮定します。張力の差は200 N、軸を引く力の合計は400 Nです。この数値も実機の張力や推奨値ではありません。ベルトの向きが違えば合力の求め方も変わり、プーリの自重など別の力があれば、それも考慮します。
この例の狙いは、トルクから求めた力と、許容荷重と照合する力を同じものとして転記しないことです。実際には対象製品が指定する計算法へ戻り、張力の扱いと係数を確認します。ベルト張力の点検記録も、張力の値が取付時・運転時・点検時のどの条件かを区別する助けになります。
プーリの「どの位置に力が掛かるか」を図に入れる
同じ力でも、軸上の作用位置が違えば、軸や支持部が受ける曲げの条件が変わります。図面にはプーリの全幅だけでなく、メーカーが指定する基準位置から荷重の作用位置までの距離を入れます。
減速機側の基準位置
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│ 軸に沿った距離
│
├→ 力
荷重の作用位置
これは軸を紙面の上下方向に描き、位置関係だけを示した模式図です。長さは実寸や力の大きさを表しません。縦線が軸の中心線で、矢印の起点が荷重の作用位置です。右向きの矢印は、ベルトから軸に掛かる横方向(軸に直角な方向)の力を示し、向きは一例です。基準位置をケース端面や軸端と自己判断で決めず、採用品の資料の図と合わせます。中実軸と中空軸、取付構造が異なる品種の寸法定義も混ぜません。
スペーサを追加してプーリを外へ移動した場合は、伝達トルクが同じでも荷重条件を再照合します。作用位置の表にない寸法を使う場合、補間してよいか分からなければメーカーに照会してください。キーや摩擦締結具の保持能力は、さらに別の確認です。軸とハブの固定方法で、回転伝達と軸方向の保持を整理できます。
選定表は、荷重・位置・運転条件を一組にする
次は、この記事で提案する照合表です。「許容荷重以下」とだけ書かず、計算と資料の条件が対応するように残します。
| 欄 | 記録する内容 | 記入時の注意 |
|---|---|---|
| 減速機 | 完全な型式、減速比、出力回転速度、軸の種類 | 外観やモータ容量だけで許容値を選ばない |
| 伝動部品 | プーリ・ベルトの型式、有効径、本数、部品の質量 | 外径と計算に用いる径を混同しない |
| 力と方向 | 張力の根拠、運転状態、力の方向、自重など | トルクから求めた接線方向の力だけで荷重を確定しない |
| 取付位置 | 基準位置、作用位置、寸法入りの略図 | 図面とカタログの距離定義を照合する |
| 運転条件 | 起動停止、正逆転、衝撃、運転時間 | 定常運転だけの条件で代表させない |
| 計算・許容値 | 使用した式・係数・資料版、荷重値と単位、許容値の条件 | 他機種の表や係数を流用しない |
| 判断 | 適合を確認した条件、未確認事項、回答者・確認日 | 未確認を「問題なし」に置き換えない |
荷重が許容範囲を超える場合、作用位置が資料の範囲外にある場合、複数方向の荷重をどう組み合わせるか分からない場合は、採用判断を保留します。使用条件に合う許容荷重を持つ機種への変更のほか、許容される範囲で取付位置を見直す、別の支持構造を検討するなど、設計担当と選択肢を比較します。変更後の軸合わせや伝動部品の条件も確認が必要です。
メーカーには、確定していない条件を明示して照会する
前述の仮定例を照会へつなげるなら、次のように条件と不足を分けて伝えます。
出力軸にベルトプーリを取り付ける計画です。型式、運転パターン、プーリ有効径、および取付位置の図を添付します。伝達トルク10 N・m、有効半径0.05 mから接線方向の力は200 Nですが、軸荷重はまだ確定していません。ベルトの取付張力をどのように計算へ含めるか、この位置での許容O.H.L.と合わせて確認したいです。
回答後は、適用した型式と条件、計算書、配置図を同じ版で保存します。プーリやベルト、取付位置を変えたときに、どの判断をやり直す必要があるか分かる記録にしてください。