月次の材料費が標準の10万円に対して12万1,000円だったとき、2万1,000円の超過だけでは対策を決められません。材料の単価が上がったのか、同じ生産量に対して使用量が増えたのかで、最初に調べる記録が変わります。

この記事では、実際に作った数量に標準使用量を合わせてから、材料費の差を「単価差」と「使用量差」に分けます。 計算結果は調査の入口です。この差額だけで、購買や製造の担当者に原因があるとは判断できません。

比較に使うのは、購入量ではなく材料の消費量

ここで扱うのは、製品へ直接結び付けられる材料の消費額です。材料の購入額や、工場全体の間接費をそのまま代入しません。費目の範囲がまだ定まっていない場合は、製造原価の直接費・間接費を先に確認してください。

材料は買った月と使う月が異なることがあります。例えば300kgを購入しても、対象製品への正味の使用量が220kgなら、以下の計算に使う実際数量は220kgです。倉庫への返却、他製品への振替、月末に工程へ残った材料も、会社の集計方法に従って照合します。

単価も、今回の仕入見積の単価ではなく、その220kgの消費額の計算に用いた単価を使います。複数回の仕入分を使った場合は、経理で採用している評価方法による消費額と数量から、比較に用いる単価を確認します。

標準は、実際に作った数量へ合わせる

標準使用量は「製品1個を作るための材料使用量」です。標準を設定したときの材料仕様、加工方法、通常生じるロスの扱いを確認します。単なる理論上の製品質量と、現場で通常必要となる投入量を混同しないことが大切です。

原価計算基準の「四一 標準原価の算定」は、直接材料費の標準について正常な減損等を考慮する考え方を示しています。また「四二 標準原価の改訂」は、原価算定の前提条件に重大な変化があった場合等の改訂を扱っています。古い図面や旧材料の標準との差を、現在の工程の異常と即断しないようにします。原価計算基準(企業会計基準委員会掲載)

次は、1製品・1材料・1か月だけを扱う仮定例です。期首・期末の仕掛品はなく、その月に使った材料は全て完成品に対応するとします。1個当たりの標準2kgには、この例であらかじめ定めた通常のロスを含めています。

入力項目 仮定値 確認する資料
実際の完成数量 100個 生産実績と完成報告
1個当たり標準使用量 2kg/個 適用日・版が分かる材料標準
標準単価 500円/kg 標準単価表
実際の材料使用量 220kg 払出・返却等を照合した消費記録
実際の消費額に用いた単価 550円/kg 材料元帳・消費額の計算資料

実際の完成数量に対応する標準数量は、次のようになります。

標準数量=100個×2kg/個=200kg

したがって、今回の比較基準となる標準材料費は200kg×500円/kg=100,000円です。実際材料費は220kg×550円/kg=121,000円なので、総差額は21,000円の超過になります。

2万1,000円の超過を二つに分ける

この記事では、金額の符号を実際−標準で計算し、プラスを原価超過、マイナスを原価減少とします。帳票によっては反対の符号を使うため、会社の帳票と照合するときは符号の定義を先に確認してください。

材料費を「数量×単価」で表し、まず単価を標準にそろえたまま数量を実際に置き換えると、差額を分けられます。

計算の段階 数量×単価 金額
実際完成数量に対する標準材料費 200kg×500円/kg 100,000円
実際使用量を標準単価で評価 220kg×500円/kg 110,000円
実際材料費 220kg×550円/kg 121,000円

最初の段階から中間の段階までの10,000円が、使用量の増加による差です。中間の段階から最後までの11,000円が、単価の上昇による差です。

  • 使用量差=(実際使用量−標準数量)×標準単価
    (220−200)kg×500円/kg=10,000円
  • 単価差=(実際単価−標準単価)×実際使用量
    (550−500)円/kg×220kg=11,000円

最後に、10,000円+11,000円=21,000円となり、実際材料費−標準材料費と一致することを確認します。この例では端数がないため、丸め処理は行っていません。

原価計算基準「四六 標準原価計算制度における原価差異(二)」でも、材料の価格差異の計算には実際消費数量、数量差異の計算には標準価格を用います。同基準は標準と実際との差額で説明しています。本記事では超過をプラスに表すため、実際から標準を引く向きで計算しています。原価計算基準

数量が増えた月に「使い過ぎ」と判定しない

実際の完成数量が120個なら、標準数量は120個×2kg/個=240kgです。仮に実際使用量も240kgであれば、使用量差は0円になります。100個分の200kgを基準にして「40kg多く使った」と判断すると、生産量の増加を使い過ぎと取り違えます。

また、製品の種類やサイズが変わった場合、全製品の個数だけを足して同じ標準を掛けることはできません。製品別の標準数量を計算してから集計します。仕掛品がある工程では、完成数量だけで今月の材料消費に対応する標準数量を決めず、材料投入時点や仕掛品の扱いを経理・製造担当とそろえてください。

生産量と1個当たり原価の関係自体は、固定費・変動費と生産量で別に説明しています。ここでは材料の消費量と単価に対象を絞ります。

差額を、調べる記録と次の行動へつなぐ

差額の計算後は、金額だけで原因を決めず、単価と使用量のそれぞれに確認先を付けます。次の表は、この仮定例を調査へつなぐための記録例です。会社共通の必須様式ではありません。

観測した差 まず照合する記録 この段階で決め付けないこと
単価差+11,000円 消費単価の計算、材料規格、仕入単価の適用日、購入条件 値上げがそのまま交渉不足だという判断
使用量差+10,000円 払出と返却、在庫の振替、材料ロット、加工・不良記録、標準の版 20kgの差が全て廃棄や作業ミスだという判断
合計+21,000円 同じ製品・期間・費目にそろえた材料元帳 そのまま21,000円を削減できるという判断

例えば「使用量が20kg多い」と分かったら、まず工程に残った材料や未処理の返却がないかを確かめます。記録と実物が合っている場合に、材料歩留まりや段取り時の消費、規格変更などの仮説を立てます。不良との関連を調べるときも、品質コストの整理と照らし合わせ、同じ材料費を別名で二重に計上しないようにします。

月次記録には、対象年月、製品・材料番号、標準の版、実際完成数量、標準数量、実際使用量、消費単価の根拠、二つの差額を残します。その右に「原因の仮説」「確認する記録」「担当」「確認期限」「確認結果」を置くと、未確認の推測と分かった事実を区別できます。

経理へ照会するなら、「材料Aの今月消費220kg・121,000円と生産実績100個を照合しています。消費単価の評価方法と、返却・月末仕掛の有無と扱いを確認したい」と、対象と確認したい条件を添えると話を進めやすくなります。

材料費の増加を調べる最初の成果は、削減額の約束ではなく、単価・使用量のどちらの記録を確認すべきかが分かることです。記録の整理から相談したい場合は、お問い合わせまたはXへ、まず困りごとの概要をお知らせください。機密の単価表や社内記録を最初から送る必要はありません。DMを送れない場合は、お問い合わせ先のメール案内を利用できます。