MTTRを計算する前に、どの時間を平均するか決める
保全記録の「修理30分」と、生産記録の「停止50分」が違っていても、どちらかが誤記とは限りません。修理へ着手するまでの時間や、修復後の復旧確認を含むかが違う可能性があります。
先に開始と終了の時点、そして故障1件の区切りをそろえ、そのあとで合計時間を件数で割ります。 MTTRという列名だけで、集計の中身が同じだと判断しないことが大切です。
IBMのMTTR解説は、故障の発生から設備やシステムが完全に機能を回復するまでを説明し、検出・診断・修理の時間を挙げています。同時に、何を修理に含めるか、どこを開始・終了とするかを計算上の課題として挙げています。自社や顧客との間で指標の定義がある場合は、そちらを優先して確認してください。
この記事では、停止の内訳を照合するための記録方法を提案します。以下の例では「停止を確認した時刻から、定めた復旧条件を確認した時刻まで」を一件の復旧所要時間とします。故障の発生時刻が不明で、停止確認までに時間が経っている可能性がある場合、この記録を故障発生起点の指標と同じ条件では比較できません。また、この記事は規格共通のMTTR定義を定めるものでもありません。
保全方式や点検周期の選び方は設備保全計画の立て方に譲り、ここでは元の停止記録から時間を再計算できる形を作ります。
四つの時刻と、途中の中断を記録する
最低限、次の時刻を故障IDと設備IDに結び付けます。時刻には日付も付け、別の日へまたがる記録を単なる時刻の引き算で処理しないようにします。
| 記号 | 記録する時点 | この例での意味 |
|---|---|---|
| t0 | 停止確認 | 対象設備が所定の機能を果たせない停止を確認した時刻 |
| t1 | 対応着手 | 所定の安全な手順に従い、故障対応へ着手した時刻 |
| t2 | 修復作業完了 | 修復の作業が終わった時刻。生産再開の承認とは別 |
| t3 | 復旧確認完了 | 指定の確認と必要な承認が完了し、復旧と判断した時刻 |
この四つの時刻だけでは、t1〜t2の途中にあった部品待ちなどを切り出せません。中断があれば、その開始・終了と理由を追記します。原因調査、修復、安全措置などの作業区分も、社内で定義してから記録します。
t0 停止確認 ── t1 着手 ──[作業/中断/作業]── t2 修復完了 ── t3 復旧確認
│ 着手までの時間 │ 着手から修復完了まで │ 復旧確認区間 │
└───────────────── 復旧所要時間 ─────────────────┘
着手までの時間には、連絡、担当者の到着、状況確認、安全な作業の準備などが含まれ得ます。全てを無駄な待ちと決めつけず、記録した内容から改善できる部分を選びます。修復完了を生産再開と見なして、必要な確認を省くことはしません。
同じ二件を、時間の内訳まで検算する
以下は同じ架空設備で、同日に発生して復旧した二件です。実在の故障実績や標準的な修理時間ではありません。t0〜t3の間は、どちらも対象設備が停止していたと仮定します。
| 故障ID | t0 停止確認 | t1 着手 | t2 修復完了 | t3 復旧確認完了 | 途中の中断 |
|---|---|---|---|---|---|
| F01 | 09:00 | 09:10 | 09:40 | 09:50 | なし |
| F02 | 13:00 | 13:20 | 14:00 | 14:10 | 13:30〜13:45、部品待ち15分 |
この例では、t1〜t2から記録した中断を除いた経過時間を「対応作業時間」と呼びます。診断などを含むかは、入力した作業区分によって決まります。そのため、ここでの「対応作業時間」を、専門用語としての修理時間と一律に同じものとしては扱いません。
| 計算項目 | F01 | F02 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 着手まで:t1−t0 | 10分 | 20分 | 30分 |
| 着手〜修復完了:t2−t1 | 30分 | 40分 | 70分 |
| 上の区間に含まれる中断 | 0分 | 15分 | 15分 |
| 対応作業:t2−t1−中断 | 30分 | 25分 | 55分 |
| 復旧確認:t3−t2 | 10分 | 10分 | 20分 |
| 復旧所要:t3−t0 | 50分 | 70分 | 120分 |
F02では、重なりのない区間を足すと 20 + 25 + 15 + 10 = 70分 となり、停止全体へ戻せます。中断15分はすでに着手〜修復完了の40分へ含まれているため、40分にもう一度15分を足しません。
二件の平均は次のとおりです。
この定義での平均復旧所要時間 = (50 + 70) ÷ 2 = 60分/件
平均対応作業時間 = (30 + 25) ÷ 2 = 27.5分/件
60分と27.5分は、同じ二件を異なる範囲で計算した値です。後者をMTTRの欄へ置き換えて「短縮した」と報告すると、実態を誤って伝えることになります。改善前後で比較するなら同じ時間境界を保ち、内訳の変化を別に示します。
Excelで日付と時刻を入力したセルを使う場合、日付時刻の差を分へ変換する式は =(終了日時-開始日時)*1440 です。計算結果は時刻の表示形式ではなく数値で表示します。Microsoftの計算例でも、差に1440を掛けて合計分を求めています。ただし、空欄、時刻の逆転、異なるタイムゾーン、時計のずれを確認してから計算します。時刻が不明なセルを0に置き換えないでください。
故障件数と期間の区切りも固定する
同じ停止に保全作業票が三枚あっても、それだけで故障三件とは限りません。ここでは「対象設備が停止し、復旧を確認するまで」を一件として同じ故障IDへまとめます。復旧前の再作業は同じ件に追記し、復旧後の再発は別件としたうえで関連IDを付ける、という運用例です。実際の件の区切りは設備・故障管理のルールと合わせてください。
日報の例として「対象日の終了時点までに復旧確認が完了し、その日にt3がある件」を平均の対象にするなら、t0が前日にある故障も、復旧までの全所要時間を含めて対象とします。日付境界で時間を切ったまま一件と数えると、別の指標になります。
| 記録の状態 | この日報での扱い |
|---|---|
| 当日にt3があり、必要時刻が確認済み | 完了件の平均へ採用 |
| 当日末の時点で未復旧 | 平均へ0分として入れず、未完了件数と継続中の経過時間を別掲 |
| 完了したが開始時刻が不明 | 時間未確定の件として別掲。推定値を使う場合は、その根拠と推定である旨を残す |
| 当日の完了対象が0件 | 平均は算出対象なしと記し、0分とは表示しない |
| 計画停止や段取り替え | 今回の故障停止の平均へ混在させず、定義に応じた別分類へ |
完了件だけの平均は、まだ終わらない長い停止を含みません。平均が小さくなっても、未復旧の故障が増えていれば改善とは断定できないため、採用件数・未完了件数・時間未確定件数・最長の停止を一緒に出します。月報でも同じ集計方針を継続し、方針を変える場合は変更前後を直接比較しないようにします。
設備の経過時間と、保全員の工数を分ける
二人で同時に30分作業した場合、設備上の経過時間は30分、二人分の作業工数は合計60人・分です。後者を停止時間の列へ足すと、設備が止まっていた時間とは一致しなくなります。
複数設備が同時停止した場合も、設備別の停止時間を足した「設備・分」と、ライン全体が止まった時計上の時間を分けます。ライン停止時間を求めるなら、同時刻の重なりを二重に足さず、生産への影響があった区間を照合します。6大ロスの分類に数値を利用する前にも、設備とラインのどちらを集計しているかを記録に残してください。
差が見つかったら、元記録へ戻って改善先を決める
上の仮定例では、二件合計で、対応作業55分に対し、着手まで30分、部品待ち15分、復旧確認20分がありました。部品待ちが長ければ引当や保管場所、着手までが長ければ連絡や対応体制が、確認の入口になります。ただし、二件だけで原因や対策の効果を確定するものではありません。
品質・安全上必要な作業や復旧確認は維持し、その準備や引継ぎで手戻りがあったかを調べます。担当部門との境界を整理するときは保全と生産技術の役割分担も参照してください。
照会するときは、集計値だけでなく故障IDと未確認の項目を添えます。
F02の停止記録は13:00〜14:10で70分です。保全票の着手〜修復完了40分には、部品待ち15分が含まれています。この日報では平均復旧所要時間へ70分、対応作業へ25分を採用する案です。復旧確認14:10が所定の完了条件と一致するか、途中の未記録作業がないかをご確認ください。未完了件は別表へ残します。
報告には、対象設備、期間、開始・終了、故障一件の区切り、除外条件、平均と件数をセットで記載します。数字が合わないときにどの記録を見直すかが分かれば、平均を作る作業から、次の改善先を選ぶ作業へ進めます。