予備品を何個持つかは、これまでの購入実績だけでは決められません。 よく交換する部品と、めったに壊れないが欠品すると復旧できない部品とでは、在庫を持つ理由が違うからです。 まず、部品が手元にない間に何が困るのか、使える状態にするまでにどれだけ時間がかかるのかを整理します。

この記事では、予備品の管理担当者が保全・製造・購買の担当者と在庫方針を決めるための確認表を提案します。 全設備に共通する「最低2個」といった個数や、どこでも使える安全在庫の計算式を示すものではありません。 点検・交換周期を含む全体計画は設備保全計画の立て方で扱っています。

欠品したときの影響を、使用箇所ごとに確認する

最初に、部品の完全な型番と、使っている設備・部位を結び付けます。 同じ部品を複数の設備で使っていても、故障したときの影響や交換作業の内容は設備ごとに違うことがあります。

IBM の予備品在庫の解説も、在庫数の計算に先立って、部品と使用設備・重要度を対応させる必要があると説明しています。 ここでは、次の問いで社内の判断材料をそろえます。

確認すること 判断が変わる例
故障すると何が止まるか その設備だけが止まるのか、後工程も止まるのか
安全・環境・品質への影響 生産損失の金額だけでは判断できない要求があるか
別の設備や工程で代替できるか 能力、品質、作業者、切替の承認がそろうか
部品以外に復旧を妨げるものがあるか 交換する担当者、工具、設定データ、試験が必要か
復旧までに許容できる時間 誰が何を根拠に決め、超えたら何をするか

「重要部品」と分類しただけでは、在庫数までは決まりません。 必要な復旧時間を満たす手段として、現場に置くのか、中央倉庫で共用するのか、修理や予備機で備えるのかを検討します。 安全機能に関わる部品は、在庫がないことを理由にその機能を無効にして運転を続ける対象にはしません。

カタログ納期と、現場で使えるまでの時間を分ける

仕入先の回答が「納期5日」でも、発注前の社内手続きや入荷後の確認に時間がかかることがあります。 在庫方針に使う調達期間は、要求を出してから部品を使用できる状態になるまでの流れで確認します。

IBM の同じ資料では、購入要求から注文、仕入先の供給、配送までを含む総リードタイムを扱っています。 この記事ではさらに、自社の受入確認や設定が必要かどうかを担当者へ確認することを提案します。

確認する期間は、購入要求、承認・発注、製作・出荷、輸送、受入確認、必要な設定の各段階です。 並行して進む作業は単純に足し合わせず、実際に使用可能となる予定日を購買・保全の担当者と合わせます。 休日、受注生産、メーカー在庫の有無で変わる場合は、通常時の納期だけでなく、遅れる条件も書き残します。

修理して戻す部品では、返送から診断、見積承認、修理、返却、受入確認までを追います。 修理中の品物は、棚にある使用可能な予備品とは分けて数えます。

棚の現数から、自由に使える数を見分ける

引当とは、特定の予定作業などのために在庫を確保しておくことです。 棚に3個あっても、2個を来週の計画交換に引き当てていれば、突発故障に回せるのは残り1個です。 計画交換分と突発故障に備える分を分けて数え、予定作業が予備を使い切ってしまわないか確認します。

次は、在庫の状態を分けて見るための仮定例です。実際の数量ではありません。

項目 仮の数量・条件
棚にある使用可能品 3個
来週の計画交換への引当 2個
引当以外に使用できる数 1個
発注残 2個。ただし入荷予定は計画交換後
突発交換に必要な数 1回につき1個

この状態で入荷前に突発交換が1回起きれば、引当以外に使える在庫はなくなります。 発注残があるというだけでは、入荷までの欠品リスクがなくなったとは言えません。 在庫を増やすかどうかは、同じ期間にさらに交換が起こる可能性、欠品したときの影響、予定変更や代替の可否を調べて決めます。 この例の3個を、そのまま推奨数として流用しないでください。

補充の判断では、現数、引当、発注残の数量と到着予定日、修理中、保留品をそれぞれ分けて記録します。 計画作業を前倒ししたときは、部品の引当と補充予定も見直します。

共通在庫と代替品は、実際に回せる条件で数える

同じ型番を複数の設備で共用すれば、設備ごとの棚に重複して置かずに済む場合があります。 ただし共通在庫は、すべての設備に対して同時に確保された在庫ではありません。 同時交換の予定、共通の原因で複数が故障する可能性、他拠点から取り寄せる場合の輸送、夜間の払出し方法まで調べます。

形が似た代替品やメーカーの後継品も、そのまま使用可能な在庫には数えないようにします。 必要な加工、配線、設定、検証を終えて初めて使える候補もあるためです。 互換性の確認は廃番部品の仕様比較表で整理し、使用できる設備と条件を在庫台帳に結び付けます。

共通化の途中で旧品と新品が混在する場合は、型番だけでなく、対応する設備の構成・版まで確認します。 「交換用」という棚札だけでは、どちらの設備へ持って行ける部品なのか判断できません。

長期保管した品物が使えるかも管理する

数量が台帳と合っていても、保管中に状態が悪くなった部品は復旧に使えない場合があります。 たとえばNSK の軸受取扱い資料は、防錆処置や包装をしていても保管環境によって防錆効果が低下すること、高温多湿を避けることを説明しています。 軸受についての条件を電子部品や樹脂部品へそのまま当てはめず、採用している品物の資料で保管温湿度、包装、保管期間、使用前に必要な確認を調べます。

台帳には、受入日、保管場所、包装や点検の状態、使用期限などの指定の有無を記録します。 保管期間が長い、包装が破損している、履歴が分からない品物は、使用できるか確認するまで使用可能数から分けて管理します。 「古いから全部廃棄」「未使用だから使用可」のどちらも、現物と製品の条件を確かめずには決められません。

在庫数と見直し条件を、一枚に残す

IBM の予備品管理の説明では、欠品のリスクと保管コストを比較し、使用履歴や調達期間を在庫の判断に使う考え方を示しています。 次は、判断の根拠を社内に残すための記入欄です。

欄 残す内容
対象と需要 型番、適合設備、計画交換分、故障交換の履歴と集計期間
欠品時の対応 影響、代替手段、必要な復旧時間、判断者
調達・修理 使用可能になるまでの期間、確認日、遅延条件
在庫方針 保管場所、目標数、補充する条件と数量、その根拠
状態と担当 引当・発注残・保留品、払出しと補充を確認する人
見直し 欠品、納期変更、設備増減、共通化、廃番、保管異常

履歴が少ない部品では、精密に見える故障率を無理に作らず、メーカー情報と、故障したときの対応の想定から暫定案を作ります。 その案を保全・製造・購買それぞれの責任者へ確認し、どの情報が増えたら再検討するかを決めておきます。 役割が曖昧なら、保全と生産技術の分担も参照し、部品を使った人から補充担当へ連絡が届く流れまで定めてください。